英紙「フィナンシャル・タイムズ」は先月30日、公式サイトで「世界企業上位500社」の最新ランキングを発表した。エネルギー価格の高まりを受けて、今回は銀行に代わり石油関連業界の時価総額が最高となった。中国石油天然気集団公司は時価総額が4240億ドルで、米ゼネラル・エレクトリックを抜いて2位に浮上した。トップは前回に続き米エクソンモービル。人民日報系の北京紙「京華時報」が伝えた。

今回ランキング入りした中国企業の数は昨年の8社から25社に増え、これまでランク入りしていた企業のほとんどが順位を上げた。中国石油化工株式有限公司は昨年の53位から37位に、中国移動有限公司は16位から5位に、中国聯通株式有限公司は初のランキング入りで337位だった。

今回は石油の高騰と米国の低所得者向け（サブプライム）住宅ローンの焦げ付き問題の影響を受けて、ランキング上位の石油・エネルギー企業の時価総額が銀行のそれを上回るとともに、銀行のランキングが全体的に低下した。だが中国の銀行はサブプライム問題の影響が少ないことから順位を上げた。中国工商銀行は昨年の9位から6位に上昇し、銀行の中でトップだった。中国建設銀行は35位から20位に、招商銀行は264位から103位に、中国交通銀行は166位から105位にそれぞれ躍進した。このほか中新銀行、中信証券、中国民生銀行、上海浦東開発銀行が新たにランキング入りした。

「フィナンシャル・タイムズ」は世界の大手企業の今年3月31日の株価を元に同ランキングを作成した。ランキングは毎年一回発表されており、今回で12回目。ランキング入りするには発行済み株式の15％以上が市場に流通していることが条件となる。

「人民網日本語版」2008年7月1日