――日本地震学会副理事長に聞く

駐日特約記者　孫秀萍

環球時報はこのほど日本地震学会副理事長で、日本気象庁地磁気観測所々長、08年アジア地震学会総会の執行委員である石川有三氏にインタビューした。

記者　多くの専門家は大地震を正確に予測するのは非常に難しいと話していますが、その原因はどこにあるのでしょう。日本は地震の予測でどんな手段を応用しているのでしょうか。

石川　地下に一体、何が起きたかは誰も知ることはできず、しかも地下が一体、どれだけ沈下したかも把握するのは難しいのです。地表の様子を通じてしか地殻の変動を観察できないので、地震は非常に予測が難しい。

日本が主に採用しているのは、削井観測とGPS観測です。削井観測は深度およそ300－500メートルの削井に測定装置を設置し、これによって地震の発生を測定するものです。現在、最も多用されているのはやはり300メートル削井観測です。一方、GPS観測は主として地表の変化を観測することで、例えば、岩石の変化で地震を予報するというものです。GPSの欠点は地球の表面の変化は測定できても、地層の内部が一体、どの様になっているかは知ることができず、そのためGPS観測で地震を予測するのも非常に難しいのです。

中国の地震の観測方法も日本と同様ですが、中国は日本の観測範囲に比べてずっと広く、例えば、地下水の水質に変化が生じていないかどうか、動物に異常な反応がないかどうかを測定しています。中国の地震専門家と私たちが行っている仕事はほとんど同じであり、私たちには中国に参考にしてもらえるものは何もありません。どうしても、と言うなら、観測点の密度が中国は日本ほど高くはないということでしょう。密度が高ければ、それだけ観測の精度が向上するからです。日本では地震観測メーターによる観測点は1000カ所、GPS観測点も1000カ所に達しています。中国では地震観測メーターとGPS観測点の数は日本ほど多くありません。しかし、中国の国土は非常に広大であり、地震が発生する地域もまた限られているので、日本のように密度を強化するのも容易ではありません。

大プレートが地震を強大に

記者　今回、汶川地震の破壊性がこれほど大きかったのは何故でしょう。日本では、地震発生後に情報の伝達、地震に関する速報、予知自動処置のシステムがありますが、このシステムについて紹介していただけますか。

石川　中国で地震が起きれば非常に強大になるのは、プレートが大きいからです。日本はむしろ異なり、地表はすでに揺れで非常に粉々になり、断層や亀裂なども大きく、また長いものはありません。中国の汶川地震の断層はおよそ300キロであり、このような断層は日本の陸地にはありません。地震の速報システムについては、まず日本全国各地に合わせて3000余りの震度計があります。地震が発生すると、この震度計のデータがすぐに気象庁に伝わります。震度計が震度３以上の地震を感じると、テレビ局が直ちに地震速報を出します。そうすることで、市民はどこで、どれほどの地震が起きたかを即時に知ることができます。地震速報機器もすでに比較的高いレベルに達しています。

記者　今回、大地震に見舞われた地域では、どれほどの時間を経たら、再び大地震が起きないようになるのでしょう。

石川　地理的に見て、インド大陸が中国とぶつかれば、大きな亀裂が生じ、ぶつけられたところは隆起することになります。今回もインド大陸のほうからぶつかってきたことで、汶川断層がずれたのです。こうした地表プレートの間の押し合い、衝突は停止したことはありませんが、これは非常に、非常に緩やかな過程であり、数万年、数十万年とずっとこうした状態が続きます。今回の汶川大地震のような地震は同じ地域では２千年来起きていません。ですから、短期間に従来の場所に類似する大地震が起きることはなく、あっても千年以後かも知れません。そのため、今回地震が発生したところは今後、安全地帯に変わります。しかし海の地震の間隔、周期は比較的短く、一般に百年前後であるため、海に面した地域は注意が必要です。

地震には「得るもの」が

記者　ハイテク設備の更新、世代交換に比べますと、市民の防災や自己支援の意識を培うことはより難しいようです。現状に接してみて、どのようにしたら中国人の関係する意識を高められると思いますか。

石川　中国は日本のように頻繁に地震は起きていないので、人びとにこの問題を重視させるのは非常に難しいですね。現在人びとが比較的関心を寄せている時に、地震の怖さを真剣に考えるとともに、中国の具体的な状況に応じて合理的で適切な防衛方法を策定し、地震の防衛知識の普及と宣伝を行うよう期待しています。