巨額の資金を投じてスポンサーとなった中国企業は、どれほどの宣伝效果を得たのだろう？7月17日、中国メディアの封面新聞、翻訳会社・中訳語通、シンクタンク・封面智庫が共同で発表した「2018ワールドカップスポンサー企業CGIリスト」がそれに答えてくれている。

同リストは、ワールドカップ開催前後の企業の関連データを分析している。中国企業7社のうち、服飾メーカー・帝牌（ダイキング）がスポンサーになったことで、ブランド影響力を最も向上させた。そのCGIは852.24％上昇した。一方、最も割に合わなかったのが企業システム開発会社・LuciでそのCGIはわずか6.28％しか上昇しなかった。

中国企業7社のうち5社の宣伝効果が伸びず 

FIFA公式スポンサーとなった中国企業は、万達、蒙牛、海信、vivo、雅迪、帝牌、Luciの7社だ。世界の広告市場調査を行うZenith社の調査によると、中国企業が今回のワールドカップ開催期間中に投じたスポンサー料は合わせて8億3500万ドル（約941億4600万円）に達した。

ある報道によると、FIFAパートナーの万達のスポンサー料は1億5000万ドル（約169億円）、FIFAワールドカップスポンサーの蒙牛のスポンサー料は5000万ドル（約56億3000万円）だった。

しかし、「2018ワールドカップスポンサー企業CGIリスト」を見ると、高額のスポンサー料をはたいた中国企業全てが、望み通りの宣伝広告を得たわけではなかったようだ。

具体的に見ると、帝牌はスポンサーになったことで、ブランド影響力を最も向上させ、そのCGIは852.24％上昇した。帝牌はFIFA公式スポンサー最下位のカテゴリーであるリージョナルサポーターだったことは注目に値し、そのスポンサー料は約2000万ドル（約22億5500万円）だった。