日本で買い物をする際、中国人観光客に人気の「銀聯カード」に加えて、微信（WeChatペイ）や支付宝(アリペイ)などにも対応していることを示すマークをあちこちで見ることができるようになっていることに気付いている人も多いかもしれない。またレジのスタッフが、慣れた手つきで機器を操作しながら、中国人観光客に、「QRコードをスキャンします」と流暢な中国語で言うのを耳にしたことがある人もいるかもしれない。環球網が報じた。

明らかにされている資料によると、支付宝は2015年に日本に進出し、主要な小売店やチェーンレストラン、大都市の空港などをカバーしており、17年末には日本で支付宝が利用可能な店舗数が4万5000店に達している。

アント・フィナンシャルの取締役会長兼最高経営責任者(CEO)である井賢棟氏は先ごろ、「将来的には日本各地のより多くの企業や商店にアリペイを導入してもらい、インバウンドでの地方経済活性化に貢献したい。また、日本国内のパートナー企業各社とともに、2020年の東京オリンピックまでに日本全土でキャッシュレス決済の環境を整え、訪日観光客の利便性を高めたい」と述べた。

昨年初め、日本のコンビニ大手のローソンは支付宝との提携を発表し、日本全国にあるローソンの1万3000店舗全店で支付宝を導入する計画を明らかにした。

東京新宿にあるローソンを取材すると、ほとんどの店舗で支付宝で精算できるようになっていた。精算時には店員に「アリペイ」、又は「支付宝」と言うだけで、レジで対応してくれる。

また日本で最も人気がある総合ディスカウントストアのドン・キホーテは昨年7月3日に、微信支付との提携を発表し、世界で100番目の微信支付加盟店となった。渋谷や新宿などのドン・キホーテ37店舗でも、免税カウンターで微信支付の利用が可能だ。精算の際、店員が専用のスマホでQRコードをスキャンし、金額もリアルタイムのレートで計算される。