歌舞伎町は日本の東京都新宿区にある繁華街で、名実ともに不夜城であり、また外国人観光客が必ず訪れる人気の観光スポットでもある。日本の安倍晋三首相が新型コロナウイルス感染症で「緊急事態宣言」を発令すると、外食産業は営業時間が短縮され、薄暗くなった街の明かり、まばらな通行人、職を失った若者、焦りを募らせる各店舗など、歌舞伎町にも驚くべき変化が見られた。「新民晩報」が伝えた。

数十年にわたり居酒屋を経営してきた女性オーナーは、「こんなに閑散とした歌舞伎町は初めて。うちの店の売り上げは90％減少した。1日にお客さんが1人あればいい方」と話す。71歳の今も店を切り盛りするオーナーは、常連客から、「心配しないで、感染症が収束したら、また飲みに行くから」といったショートメッセージを時々受け取るという。

自炊が人気 健康的な生活に注目

感染症の中、日本政府は国民に不要不急の集まりを控え、不要の外出を減らすよう呼びかけ、テレワークを推奨している。そこで自炊をする、テークアウトする、デリバリーを頼むのが、生きる上で真っ先に必要な「食事をする」うえでの主な選択肢になった。

レシピアプリを開発運営する株式会社ギークワークスがこのほど10歳から60歳までのユーザー1043人を対象に行った、感染症の食生活への影響についての調査によると、70％が「感染症の流行中に台所に立つ回数が増えた」と答えたという。第一生命経済研究所が男女1千人を対象に行った、感染症が生活スタイルや生活意識に与えた影響についての調査では、50.2％が「外食の回数が減った」と答え、「家で食事をする」とした人が37.0％増加した。やむを得ず台所に立った多くの「料理しない派」の人たちもだんだん料理が好きになり、中には「食習慣や生活習慣が大いに改善した」という人もいる。

証券会社で働く佐々木さん（男性）は入社して2年目に入ったばかりだ。普段は仕事が忙しく、シングルということもあって、「とりあえず何か食べればOK」という食生活だった。感染症のため家でテレワークになり、ほとんど家事をしたことのない佐々木さんも自分でなんとかすることになった。「2ヶ月ほど頑張ってみて、料理の腕前が大いに上がった。より大切なのとは健康な食生活の重要性を体でわかったことだ。今は台所で過ごす時間を楽しんでいる。感染症が終わっても、この生活習慣を続ける」と語った。

元ラグビー日本代表メンバーの金正奎さんは、SNSで栄養バランスの取れた簡単なメニューを積極的に発信している。金さんは早稲田大学の2年生だった時から食生活に気をつけるようになり、感染症で家にこもるようになると、栄養と健康に配慮した簡単なメニューを紹介することにし、自作レシピを「きんめし」と名付けた。ネットユーザーの間で「作ってみた」と人気になっている。

外食産業が苦境に オーナーから悲鳴

日本フードサービス協会が発表したデータによると、今年3月の外食産業の売上高は前年同期比17.3％減少し、1994年に調査を始めて以来、減少率が最も高い月になった。業態別にみると、ファストフードが6.9％減少、和食レストランが7.2％減少、ファミリーレストランが21.2％減少、高級レストランが40.5％減少、バー・居酒屋が43.3％減少と大幅に減少したが、テークアウトとデリバリーは6.9％の減少にとどまった。

東京商工リサーチの調査では、4月27日までに、感染症の影響で倒産した企業は100社に達した。月別にみると、2月が2社、3月が23社、4月が75社だった。このうちホテル・外食産業が40％を占め、倒産の原因は資金繰りの行き詰まりが多かった。

大阪府にあるミシュラン三つ星レストランのHAJIMEは予約が取れない店として知られ、米田肇シェフは「伝説のシェフ」と呼ばれる。感染症の影響で、この三つ星レストランでさえ営業が困難になり、4月は200人分以上の予約がキャンセルになり、売上が2千万円減少が見込まれた。米田氏は同業者とともに政府に要望書を提出し、家賃と従業員の給与の補助を求め、これにはわずか2週間で12万筆を超える賛同の署名が集まった。