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中国と日本  
日本宮城県の現状と災害の記憶

                        文=コラムニスト・陳言

 

日本人にとって容易に癒えることのない深い傷が刻まれた2011年が過ぎ去った。3月11日に発生した大地震、津波、さらには原発事故と三重苦に苛まれた人々は今、どのような暮らしをしているのだろう?当時、海外からも大きな関心が寄せられたが、今では見向きもされない話題となっている。だが、被災地の住民は今も不便な生活環境の中で必死で毎日を生きているのである。

震源地から最も近く甚大な被害を受けた宮城県を訪問した。復興が急ピッチで進む街は海外メディアでも大きく取り上げられているが、宮城県では地震から9カ月たった今でも瓦礫が積まれたままの地域が少なくない。倒壊した家屋の多くが撤去されないまま野ざらしになっている。広い土地を覆い尽くす瓦礫の山々を目の当たりにすると、ただ途方に暮れるばかりだ。

東松島市にある瓦礫仮置き場を訪れた。数メートルもの高さの瓦礫が積まれている。当該自治体の職員が「これらの瓦礫がどれほどの歳月を経てきた財産であったか分かりますか?」と私に聞く。「50~60年くらいでしょうか?日本は戦後の焼け野原から復興したのですから、せいぜいその程度の年数でしょう」と答えると、その職員は「これらは150年間蓄積された財産なのです。この度の地震と津波は、人々が150年間積み上げてきたものを一瞬で瓦礫に変えてしまったのです」と答えた。150年前とはつまり、日本が強国への道を歩み始めた明治維新の頃ということになる。

民俗学者の赤坂憲雄教授は今回の地震について、歴史学的な観点から述べている。海から数キロメートル離れた高台には、数多くの神社や貝塚(原始時代に人々が食べカスの貝殻を捨てた所)の遺跡が見つかっている。神社や貝塚がある場所は、その時代、津波が押し寄せなかった場所だったことを意味している。だが、現代社会の需要から、今では海岸線近くまで田んぼが作られ、海は埋め立てられ、住宅地の開発が進んでいる。明治維新から150年、当時3,400万人だった人口は、今では1憶3千万人に膨らんでいる。「食」と「住」の需要を満たすため、農耕に向かない場所を開墾し、人間が暮らすのに向かない場所を住宅地にしてきた。そうした地域のほとんどが、この度の地震・津波で甚大な被害を受けたのである。自然環境を思いのままに変えてご満悦の気分に浸っている人間達をあざ笑うかのように、津波は、そうした現代社会の営みを一瞬にして奪っていったのだ。

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