中日両国間にはエネルギー分野での競争もあれば協力もある。エネルギー分野にとどまらず、いかなる分野にも競争はある。良性の競争は、問題解決の効率と全体の発展速度を向上させるに必要なものだ。一方、悪性の競争は、両国に大きな代価をもたらす。

中国が長らく期待していたアンガルスク・大慶間のパイプラインによるロシアからの原油輸入は02年、日本の介入により困難となった。一方、ロシアの打ち出したアンガルスク・ナホトカ間のパイプライン計画も03年秋に中止となった。最後は、折衷案となるタイシェト・ナホトカ間のパイプライン計画が採用され、一期工事が開始された。中日両国の競合によって利益を得たのはロシアだった。

また日本の企業が00年に優先交渉権を得たイランのアザデガン油田の交渉も難航した。イランは03年9月、日本の優先採掘権を取り消し、ロイヤル・ダッチ・シェル、エルフ、中国石油化工（シノペック）のいずれか1社による落札を行うと宣言した。

シノペックの専門家によると、イランは日本にとって第3位の原油供給国。

アフリカの石油埋蔵量は中東地区の6分の1に過ぎないが、硫黄含有量が低く、ガソリンの精製に適している。中国の石油戦略を実施するため、中国石油（ペトロチャイナ）の高官は03年、スーダンに赴き、スーダンのエネルギー鉱業省と財政・国民経済省と、▽石油パイプラインプロジェクト▽ハルツームへの製油所の建設▽資源探査のための合弁会社設立――の3協議書に調印した。日本も北アフリカの権益を中国と争っている。日本は03年からの5年間で、総額10億ドルの支援と重債務貧困国に対する総額30億ドルの債権放棄を行ってきた。

日本のメディアは04年以来、日本経済の復活は中国経済によるものであると認めてきた。もしもエネルギー資源の不足で中国の経済発展に影響が出れば、日本経済の動向にも大きな影響が出る。また米国の専門家も、日本は中国にとって重要な投資国であり貿易パートナーであると指摘している。石油問題において中国と日本は協力していかなければならない。日本はエネルギー効率の向上と再生可能エネルギーの分野で中国との協力を強めるべきだ。もしも先端の省エネ技術と再生可能エネルギー分野での進んだ経験を日本が中国に提供すれば、中国の石油消費も減り、日本にとっても有益となる。このような観点は中日のエネルギー分野での対話と協力の強化のきっかけとなる。