国際石油価格はさまざまな要素の影響で上昇を続け、資源危機の黒雲が世界を再び覆い始めている。一方、中日両国が東中国海問題についての原則的な共通認識を達したことを受け、エネルギー分野での協力が再び中日両国の関心事となっている。世界第2の石油消費国である中国と世界第3の石油消費国である日本はエネルギー問題についてどのような曲折を経てきたのか。両国の共同利益とは何か。中日両国がエネルギー分野でたどってきた競争と協力の道を振り返ってみよう。

エネルギー資源の総生産量が一定だとすれば、エネルギー資源の購入と消費は、「あちらを立てればこちらが立たず」という問題になる。中国がエネルギー問題に頭を痛めているのと同時に、日本もエネルギー分野で同様の問題を抱えているのだ。世界の石油のある場所に対しては、中国人であれ日本人であれ、どのように開発し利用するかを考えている。日本は早くから世界各地に資源獲得の手を伸ばしてきた。石油・石炭・鉄鉱石などの資源分野で多くの投資を行ってきた日本の商社の努力は報われ、昨年のエネルギー価格上昇によって大きな利益を得た。

アサヒ・コム5月3日付きの記事「資源高、商社ほくほく　先行投資実り最高益」によると、07年度の各大手商社は小売りなどの業務ではふるわなかったものの、資源投資による売り上げが大きく伸び、三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅・双日の大手6社の利益は史上最高となった。三菱商事の小島順彦社長は、「先行投資が着実に収益に貢献している」と説明した。また三井物産の松本順一副社長は、資源・エネルギーによる利益が総利益の70％以上を占めたことを認めた。6社の総収益は1兆5千億円を超え、4年前の2200億円の7倍となった。そのうち三井物産の利潤は前年度から36％増加し、丸紅と伊藤忠商事も23％以上の増益を達成した。双日を除いた5社は08年度も増益を見込んでいる。オーストラリアの石炭資源の権益を握る三菱商事は25％の増益、鉄鉱石資源の権益を握る三井物産は12％の増益を予想している。

日本商社の増益は決して偶然ではない。日本政府はこれまで、自国の資源の不足を補うため、多くのルートを持つ多元的なエネルギー・資源保障戦略を推進し、民間企業による世界各地でのエネルギー・資源分野への投資を支援してきた。