Imprimer cet article

Commenter cet article

関連記事  
北京五輪効果 日本の電子製品出荷額大幅に増加

 

日本の電子情報技術産業協会(JEITA)が発表した最新のデータによると、今年7月、日本の民用電子製品の出荷額が2616億円に達し、前年同月比15.6%増加した。増加率が2けたに達したのは半年ぶり。液晶テレビ(10インチ以上)の出荷台数は74万5千台(同31.3%増)、プラズマテレビは9万5千台(同28.1%増)。新世代DVDは増加率が前年同月の約18倍に達し、出荷台数は13万9千台に上った。新華社のウェブサイト「新華網」が伝えた。

JEITAの分析によると、北京五輪が日本国内での薄型テレビの販売台数の伸びを促した主な要因だ。また夏季商戦に促されて、日本の消費者がテレビなどの買い換えを急いだことも、同月の民用電子製品の出荷額が増加した一因だ。

「人民網日本語版」2008年8月28日

北京週報e刊一覧
トップ記事一覧
インフレは依然、経済最大の潜在的懸念
「タイガーマザー」論争、どんな母親が優れているのか?
中国、水利整備を加速
潘魯生氏 手工芸による民族文化の伝承
特 集 一覧へ
第7回アジア欧州首脳会議
成立50周年を迎える寧夏回族自治区
現代中国事情
中国の地方概況
· 北京市  天津市 上海市 重慶市
· 河北省  山西省 遼寧省 吉林省
· 黒竜江省 江蘇省 浙江省 安徽省
· 福建省  江西省 山東省 河南省
· 湖北省  湖南省 広東省 海南省
· 四川省  貴州省 雲南省 陝西省
· 甘粛省  青海省 台湾省
· 内蒙古自治区
· チベット自治区
· 広西チワン族自治区
· 新疆ウイグル自治区
· 寧夏回族自治区
· 澳門特別行政区
· 香港特別自治区