日本の安倍晋三首相が去年中国を訪問した際、両国政府が発表した「共同コミュニケ」で、中日国交正常化35周年となる2007年を「中日文化・スポーツ交流年」とすることが決定された。

同委員会は文化部、外交部、国家体育総局、国家広播電影電視総局（放送・映像作品担当部門）、国家観光局、国務院新聞弁公室、共産主義青年団中央委員会など7つの部門・委員会によって構成され、文化部の孫家正部長が主席を務める。

同日の会議では、「交流年」の1年間にわたるイベントスケジュールについて検討された。イベントは100項目近くにのぼり、文化・芸術、スポーツ、観光、メディア、映画・テレビ、青少年交流などの分野に及ぶ。

このうち、文化部が主催する文化活動は約40項目にのぼる。4月に東京で行われる交流年の開幕式では、舞踊や民俗芸能など中国の無形文化遺産が披露される。国家博物館・陝西文物局は日本で文化財展を行う。9月には「第9回アジア芸術祭」が江蘇省南通市で日本を主賓国に迎えて行われる。このほか、沖縄では少年少女が主役になる芸術祭や、横浜では昆曲（昆劇）、皮影（影絵芝居）、人形劇などが披露されるイベントも予定されている。

スポーツイベントとしては「中日韓青少年スポーツ交流大会」、「中日頭脳スポーツ大会」、中国卓球チームの元メンバーの訪日、中国武術代表団の訪日ツアー、中日友好交流都市の小学生による卓球交流などが行われる。

交流年の日本実行委員会は去年12月に設立された。同委員会は日本経済団体連合会の御手洗冨士夫会長が委員長に就任、森喜朗元首相が最高顧問を務める。

 「人民網日本語版」2007年3月1日