中日関係に変化が起きた基本的な理由は、日本政治の右翼化がある程度抑制され、福田内閣が誠心誠意、積極的に中国との関係を発展したいと考えているからだと思っている。21世紀に入り、中日の民間交流は全く新たな条件の下で行われている。情報化社会の到来を物語るインターネットの普及や、民主参加意識の向上に伴い、国と国との間のインターネット情報や感情の交流は、今までになく強まっており、透明度が高い民主化がすでに形成されている。

このような状況の中で、日本の政治の右翼化によって中日関係を損なう行動は、インターネットを通じて中国国民の反感を引き起こしやすい。簡単な公式で説明すると、「(情報化＋民主化)×日本政治の右翼化＝中国国民の対日感情の悪化」というふうになる。小泉元首相の靖国神社参拝が、2005年に中国の一部の都市で反日デモを引き起こしたことはその一つの典型的な例だ。

これに対して今回、日本政府や日本の国民の被災地支援は、｢(情報化＋民主化) ×日本の対中友好政策＝中国国民の対日感情の改善｣という公式を裏付ける。

当然、複雑な中日関係は、簡単な｢加減法｣によって計算できるわけではないが、上述の公式を通じて、両国国民感情に影響を与えるキーワードになる要因の理解を助けることができるのではないか。これまでの経験や教訓を踏まえて、今後日本がどうするべきかはとてもはっきりしている。

｢チャイナネット｣2008年6月10日