薛雯漪氏は微信商品券が使われるシーンをいくつか描写してみせた。例えば、より高い精確性。企業は微信公衆アカウントで商品券を発行した後、ユーザーが公衆アカウントでおこなったすべての行為にタグづけすることができる。これは企業のフォロワーに対する理解がますます多くなることを意味する。「毎回キャンペーンの際に、全ユーザーに一斉送信する必要がなくなり、ある特定のタグのついているユーザーを選んで送信すればよくなる」。ほかには、よりフレキシブルなキャンペーン。「あるユーザーがネットのショッピングモールで長い間ページを見ていたのに何も買わなかった場合、価格が原因である可能性が高い。この時、システムがユーザーに対する理解に基づいて商品券やタイムセールのポップアップウィンドウを直接出せば、購入への転換率を上げることができるのではないか」。さらに、さまざまなタイプのキャンペーンを増やすこともできる。「街の中に店があるのなら、キャンペーンスタッフに小さなブルートゥース端末を持たせ、携帯電話をシェイクするよう呼びかけさせる。店の商品券は、携帯電話をシェイクしたユーザーのうち近くにいる人に優先的に当たる」。商品券をキャンペーンに組み込むと、その商品券はモーメンツや微信群（ Wechat group）内でやり取りすることができるようになる。そうなると「核分裂反応」的に爆発的に拡散し、すべての従業員がモーメンツで自発的に自分の会社の商品券を転送するようになる。「こんな無償の伝達資源を欲しがらない社長はいないだろう？」しかしながら、これらはまだたいしたことではなく、さらに業界の垣根を超えることができるのがマルチスクリーン間のインタラクティビティである。例えば、テレビを見ている時に携帯電話をシェイクして商品券を当てるという仕掛けだ。「ある商品の広告を見ている時に、関連の商品券がシェイクで当たるとしたら、さらにインパクトがあるのではないか。テレビ広告が直接購入に転換できる……」 

こうした一連のキャンペーン行為の変化を、薛雯漪氏は消費者との接点のメディア化と概括している。すべての接点はメディア化が可能だ。微信には現在すでにＴＶシェイク、微信検索、近くにいる人検索機能、商品バーコード、二次元コード、微信ＷＩＦＩアクセス（微信提携店舗に行きＱＲコードを読み取ると自動的に微信が提供するＷＩＦＩサービスを受けられる）など、多くのユーザー接点がある。こうしたメディア化された接点はどれも商品券配布の機会にすることができ、従来からの企業の最強かつ最大の消費者接点をメディア化することができる。「ますます多くのメディア化された接点が開発されていくに違いない」。

「北京週報日本語版」2015年5月20日