今年3月、中国は第14次五カ年計画（2021-2025年）と2035年までの長期目標綱要を発表し、これに関する図がネット上で大きく注目された。大規模クリーンエネルギー拠点の見取図には洋上風力発電、南西部の水力発電、沿海部の原子力発電が記され、カーボンニュートラルへの決意が示されていた。都市化空間構成の見取図には、「両横三縦」と名付けられた都市化構造が国土空間の将来の配置を描き出していた。重要な生態系保護・修復プロジェクトの配置見取図では、生態エリア、森林ベルト、海岸ベルトが美しい中国を彩っていた。

1953年から2020年まで相次いで実施された計13次の五カ年計画により、経済的に貧しく文化的に立ち後れていた国が世界第2の経済大国へと変わった。第14次五カ年計画の始動によって、社会主義現代化国家の全面的建設という大きな幕が切って落とされた。

五カ年計画によって、極めて大規模な国家の発展の統合的な計画と調和が実現し、現代化のプロセスにおける継続性が確保された。現在に至るまで、中国政府ほど科学的に各段階の経済・社会発展の奮闘目標を定め、かつ全国民を共同奮闘へと団結させ、率いることのできた政府はどの国にもない。これまで各次の五カ年計画を見ると、その目標や内容、体系、制度は、国が「立ち上がり、豊かになり、強くなっていく」という歴史的プロセスに基本的に沿ったものとなっており、段階的前進と継続的奮闘という発展プロセスを形作ってきた。

また、五カ年計画によって、壮大な青写真と具体的目標の結合が実現した。各発展段階によって、直面する情勢や課題は異なる。このため、情勢の変化に基づき主要な矛盾を正確に把握し、重点目標を確定する必要がある。第14次五カ年計画綱要は「新発展段階に立脚し、新発展理念を貫徹し、新発展構造を構築する」ことを要求しており、国内外の情勢の変化に順応し、極めて強い現実的的確性と時代的使命感を備えている。単位GDPエネルギー消費量の拘束性指標（必ず実現しなければならない目標）の確立、「革新駆動型発展の堅持」、「デジタル中国の建設」などはいずれも世界的な科学技術発展の大きな趨勢に適応しており、質の高い発展という第14次五カ年計画期間の必要性とも合致している。五カ年計画は目標指向と問題指向の統一、戦略性と実施可能性の統一を堅持していると言えるだろう。

そして、五カ年計画には、中国国民の共通の意志が体現されている。五カ年計画を策定する際には、毎回各方面の意見や提案を幅広く聴取する。これは民意を十分に伝えるためのプロセスであり、社会的コンセンサスを形成するプロセスでもある。中国政府は第14次五カ年計画の策定において、「社会の期待、大衆の知恵、専門家の意見、現場の経験を十分に汲み取る」ことを強調した。企業家座談会、経済・社会分野専門家座談会、科学者座談会、教育・文化・保健・スポーツ分野専門家座談会などを通じて、第14次五カ年計画期間の経済・社会発展について各方面の意見や提案を聴取した。五カ年計画は人々中心の発展思想を堅持し、無数の人民大衆の知恵と力を結集したものとなっている。（編集NA）

「人民網日本語版」2021年4月13日