「520」の中国語の発音が、「愛している」という意味の「我愛你」に似ているため、中国では近年、5月20日が「恋の日」として定着しつつある。これはインターネット時代の息吹を感じさせてくれるだけでなく、絶対に滑らない同音ネタが、「恋愛」とコラボレーションすると、音が多少ずれていたとしてもロマンチックなムードを漂わせることになる。そしてこうした社会的ムードに乗って、若い男女たちはこの日を好きな人に自分の思いを伝える日としている。中国青年報が報じた。

しかし、ネット上では臆せず堂々と語り、「恋愛」の達人として振る舞ってはいても、現実の世界となると、色々と考えてしまい、なかなか行動できないという若者もいる。「相手は自分のことを嫌っているかもしれない」や、「告白したほうがいいのか」、「告白して振られたらどうしよう」、「告白したら、もう相手にしてくれなくなるのでは」などとその心配は尽きない。

では、告白して本当に振られてしまったらどうすればいいのだろうか？中国科学院心理研究所の陳祉妍教授は、「相手のことを好きであり続けてもいい」としながら、以下の2つの原則を守ってほしいとアドバイスしている。

まず、自分を慰めるような行為は避けること。例えば、相手の写真をしょっちゅう見たり、相手が微信(WeChat)のモーメンツに投稿している内容をチェックし続けたり、友達としゃべっている時に何かというと相手のことを話題にすることなどは避けた方がいい。このように相手に過度な関心を抱き続けるような行為は、相手に対する思いが深まるばかりで、自分がより魅力的に変わるわけでも、相手に自分に対する関心や好意を抱かせるようになったりするわけではないので、現実的な意義が全く無いと言っていいからだ。

次に、暮らしにより多くの楽しみを見い出し、自分をより豊かにすること。しかしこれは決して「より優秀になるべき」という意味ではない。もし、「優秀」な自分を相手に見せたいという動機から何か行動を起こした場合、結局は相手に対する思いをより強めてしまうだけで、それにはリスクが伴うからだ。「より優秀になる」ことを目指すのであれば、自分に合って、自分が好きなことをするということを前提とすべきだ。そして自分自身をより豊かにし、より楽しく、健康的で、面白みのある暮らしをすることは、百利あって一害なしと言えるだろう。

振る側にもテクニックが必要

告白されて振ることや振られることには、心理学者や性教育専門家にとって常に注目の話題となっている。告白して振られるというのは、2人の間で起きることで、往往にして振られた側がどうすべきかという点が注目されやすい。しかし、実際には振る側にもテクニックが必要だと言える。

性や性別について研究する専門家・方剛博士は著書の中で、「告白されて振る場合でも、適切な方法や時間、シチュエーションを選んだ方がよい。つまり、きっぱりと断るにしても、相手を傷つけてしまうべきではない。例えば、相手がメールで告白してきた場合は、恐らく相手には直接面と向かって告白する勇気がないということがわかる。そういう場合はメールで返信してみるとよい。もし、相手が公の場で堂々と告白したなら、堂々と断ればいい。振るというのも権利であるものの、相手の気持ちは尊重すべきで、きっぱりと断りながらも、心から『ありがとう』という気持ちも伝えるべきだろう」とアドバイスしている。

「恋愛」というテーマをめぐっては、かつては「恋愛カリキュラム」などはほとんど見られなかったが、今では若者のニーズに合わせて「恋愛カリキュラム」を開設する大学が増えている。例えば、復旦大学の梁永安教授が開設した「恋愛カリキュラム」は大人気となり、その人気はインターネット上にも飛び火した。また、華東師範大学の選択科目「結婚と恋愛」では、「告白」のほか、「別れ方」についても学ぶことができ、講義は常に満員御礼となっている。恋愛というものは、実際には人と人との付き合い方であり、男女間であっても、相手を尊重し、理解することが必要となる。そしてロマンチックな幻想を抱く必要も、冷静に現実を見極める必要もある。

しかしあるデータは多くの人にとって「朗報」と言えるかもしれない。それは清華大学心理学学部の彭凱平主任が科学研究の2つのデータに基づいて分析した結果で、自分の理想のパートナーになることができるのは100万人に6000人の確率であり、自分とそのパートナーはせいぜい多くても1人を介した知り合いであるというデータだ。このデータに基づくならば、誰かの紹介で今の配偶者に出会ったという人や、自分で直接知り合ったという人が多いのも納得できる。

またある心理学の統計によると、恋人と別れて心に負う傷は、最長で3ヶ月しか続かない。そのため、新緑が美しく、鳥がさえずるこの季節に、振られることなど恐れずに、好きな人に思い切って自分の思いを伝えてみよう！（編集KN）

「人民網日本語版」2022年5月20日