マレーシア系デパート・パークソンの相次ぐ閉店に続き、日系総合スーパーのイトーヨーカ堂も閉店ペースが止まらなくなった。一般店舗も基幹店舗も閉店し、デパートの閉店ラッシュが深刻化する背景には、百貨店業態全体の低迷傾向がある。中国経済網が伝えた。

ヨーカ堂の中国1番店は十里堡店だ。

ヨーカ堂の社員は、「ヨーカ堂も他のデパートも、ここ数年は多くの店舗が閉店になり、十里堡店の経営状態もそれほど好調ではないことはわかっていたが、まさか閉店の話が出てすぐに閉店になるとは思わなかった」と話す。

ヨーカ堂十里堡店の閉店について、凌雁管理諮詢のチーフコンサルタント林岳さんは、「中国1番店の閉店がもつ意味は深長だ。この長年にわたって営業してきたシンボル的意義をもつ店舗も閉店の運命から逃れられないとすれば、ヨーカ堂の目下の歩みがどれほど困難なものであるかは想像がつく」と話す。

低迷する局面に向き合って、ヨーカ堂の三枝富博・中国総代表は中国事業の調整をたびたび行い、業績が好調だった成都イトーヨーカ堂の今井誠社長を北京華糖ヨーカ堂に送り込み、北京事業全体の立て直しをはかろうとしてきた。

今井社長は当時、「北京エリアの残りの店舗はすべてが黒字ではなく、今後引き続き閉店に踏み切る可能性は否定できない」としていた。予想通り、右安門店が昨年に閉店を明らかにした。

その後、ヨーカ堂は生き残るために別の方法をうち出した。当時の企画広報部の責任者がメディアに語ったところによると、右安門店が最後に閉店する店舗になるということだった。三枝総代表も、「3年計画を制定して、北京のヨーカ堂の再生をはかる」としていた。