また、中国市場に適合すべく、栗田氏とソニー中国はモバイルインターネット環境により大きな関心を寄せた。「中国のモバイルインターネットの発展は非常に速く、一旦口コミが形成されれば瞬く間に広がるため、如何にソニーブランドをネットで広めるかはこれまで終始研究している課題」。「ネットユーザーとの交流のための微博や微信、貼吧もあれば、天猫、京東といったネット通販サイト業界にも積極的に参加、ターゲットである若者とのコミュニケーションを重視している」と紹介した。

4年間の「陣痛」期を経て、ソニーは構造改革の転換を実現、2014年度までに事業構造改革を達成した。統計によると、2015年度の1～3四半期はモバイル事業で赤字が見られたが、ゲーム、デジタルカメラ、家庭娯楽、部品分野では黒字を実現、「2015年度通年の営業成績はまだ出ていないが、自信がある」と栗田氏は語った。

中国での4年間の実績については、栗田氏は日本人特有の謙虚さをみせ、「確かに成果を収めることができたが、これもソニーが平井社長が一貫した商品力強化戦略を掲げてきたことと、中国の管理者層や社員の支えのおかげで順調に任務を達成することができた」と述べた。

「匠の精神」と中国文化

3月29日、ソニー中国は創立20周年に合わせて北京で電子製品と娯楽分野のソースを展示するブランド活動を展開、4KHDRテレビやフルサイズイメージセンサーのデジタル一眼レフカメラ、オーディオ関連製品など、ソニー傘下のほぼすべての先端製品を展示した。これらの製品はいずれも世界で業界トップレベルの製品である。

実際、日本の家電メーカーの近年の業績悪化が動かぬ事実となったが、ソニー製品の卓越した質とデザインを否定する人はいない。「復興」の道において、栗田氏とソニー中国は製品を柱に、高付加価値の製品を提供し、ユーザーに他が真似できないサービスを提供する発展戦略を打ち出している。